「適応障害になっちゃったけど、退職を自分で伝えるのはツラい…」
「会社の行くのがツラい…同僚の目線が怖い。こんなんじゃ退職なんて伝えられない…」
このような経験はありませんか？
そんな不安がある方でも大丈夫。
今回は「適応障害でも円満退職が可能。メールで上手に退職を伝える方法」についてお伝えします。
この記事を読むことで、
・適応障害の人におすすめの退職メール例文
・適応障害で退職するときの注意点
・退職後に活用できる公的支援制度
など、適応障害で退職する時に不安に感じる点を解決することができます。
ではじっくりとご覧ください。
適応障害での退職メールの例文
適応障害による退職を伝える際は、メールを使用することが一般的です。以下に、適応障害での退職を伝えるためのメールの例文をいくつかご紹介します。
例文１：適応障害を明かした内容の場合
件名：退職のご報告
〇〇部長
お疲れ様です。△△です。
資格の物差しとしては、メールでの連絡は慣例からは外れてしまうかもしれませんが、○月末をもちまして退職させていただきたく存じます。
私は○月〇日に心療内科を受診し、適応障害と診断されました。
主治医である○○医師からは「業務ストレスが原因で抑うつ状態となったものと考えられる。診断は適応障害で、治療のためには自宅療養が必要である」との指示を受け、ドクターストップがかかり診断書を発行していただきました。
お世話になっていた〇〇部長には心苦しい思いですが、医師の診断書に基づき自宅療養を行うため、会社を辞めさせていただくことを希望しております。
私の退職によりご迷惑をおかけすることになり申し訳ございませんが、ご理解いただければ幸いです。
例文２：病名を明かし簡潔にまとめた内容の場合
件名：退職のご報告
〇〇部長
お疲れ様です。△△です。
メールでの連絡は礼儀に反するかもしれませんが、突然のお知らせになりますが、○月末をもちまして退職させていただくことをご了承ください。
私は精神的に限界に達し、心療内科でうつ病と診断され、ドクターストップがかかり診断書を頂きました。
このため、申し訳ないのですが、私の都合で○月末での退職を考えております。
ご心配やご迷惑をおかけし、誠に申し訳ございませんが、ご理解いただけますと幸いです。
例文３：適応障害を明かさない場合
件名：退職のご報告
〇〇部長
お疲れ様です。△△です。
メールでのご連絡はあまりにも突然であり、失礼かと思いますが、一身上の都合により○月末をもちまして退職させていただくことになります。
このような申し出となり、心苦しいのですが、ご理解いただけると幸いです。
以上、何卒よろしくお願いいたします。
退職を伝えるメールは、状況や病状に応じて適切な文面を用意することが重要です。上記の例文を参考にしながら、自分の状況に合わせてメールを作成すると良いでしょう。
適応障害で退職する場合の注意点
適応障害によって退職を考える際には、以下のポイントに留意しましょう。
無断欠勤は避ける
適応障害の場合、無断欠勤や連絡の取れない状態になることは避けるべきです。無断欠勤をすると会社は休職とみなさなければいけません。
ただし、無断欠勤だけでは自動的に退職とはならず、退職の意思表示が必要です。退職手続きをするためには、会社内での手続きが必要であり、退職が承認されないと転職活動や必要書類の取得もできません。
退職を考えている場合でも、正確な情報を伝えるために適切なコミュニケーションを取り、無断欠勤は避けるようにしましょう。
しかし…
「どうしても自分で欠勤の連絡を入れることができない」
「もう一切関わりたくない…。会話するのもツラい」
となってしまった場合…。
そういった場合は「即日退職」が実現できる退職代行がおすすめです。
退職代行に依頼をした翌日はもう出勤しなくて大丈夫。書類の手続きや貸与品についてなどについても、あなたの代わりに会社と話をして退職を進めてくれます。
依頼方法もとても簡単で、スマホ1台あれば3分で完了。人に合うことなく退職することができます。
無断欠勤はあなたにとっても「解雇」や「損害賠償を請求」される可能性があり、とてもリスクが大きい行為です。
出勤がツラすぎて休みたい気持ちも分かりますが、リスクが大きい無断欠勤をするくらいなら退職代行を利用して即日退職することがおすすめです。
気持ちが限界になったら危険！
「解雇」される前に退職代行に相談してください。
有給休暇を活用しましょう
退職を考える前に、所持している有給休暇の残日数を確認しましょう。労働基準法では労働者に有給休暇の権利があり、一定の勤務期間に応じて一定の有休日数が与えられます。有給休暇の取得は労働者の権利であり、会社が「有休がない」と主張しても無効です。
もし有給休暇がまだ十分に残っている場合、退職の意思を伝えた日から全ての有給休暇を消化することで、実質的に即日退職が可能となります。
ただし、退職後に残った有給休暇は使用できないため、注意が必要です。退職を検討している場合でも、事前に有給休暇の日数を確認し、適切に活用しましょう。
退職の意思表示3つ方法
退職の意思を正確に伝えるためには、適切な方法を選択することが重要です。
メールでの意思表示
これまでご紹介してきたメールは、直接会って伝えることができない場合でも退職の意思を伝えることができる有効な手段です。
メールを利用するときは以下のポイントに注意して、しっかり退職の意思を伝えましょう。
・メールで意思を伝えた時、別途退職届を郵送する旨も伝える
・必ず「退職届」と記載する。「退職願」は意味が違ってくるので注意！
電話での意思表示
電話を使っても退職の意思を伝えることができますが、注意点があります。
「出勤はできなくても、自分の声で直接伝えたい」という方は、以下の注意点に気を付けながら退職の意思を明確に伝えると良いでしょう。
・上司や関係者からの質問に対して明確な答えを用意する
・理由や意思を伝えた後に、退職の確定を伝える
手紙での意思表示
手紙を使って退職の意思を伝えることも一つの方法です。
手紙はメールと違って直筆で退職の意を綴るため、より強い気持ちを表すことができます。
以下の注意点を参考に、手紙で意思を伝えるとよいでしょう。
・後日、退職届を持参しご挨拶に伺う旨を伝える
・「辞める」という意思表示だけでなく、会社や上司、同僚への感謝の気持ちも忘れずに伝える
メールや電話、手紙など、伝える方法は様々ですが、自分に合った方法を選ぶことが重要です。十分に考えて慎重に決断し、退職の意思をしっかりと伝えましょう。スムーズな退職手続きを進めるためにも、明確な意思表示を心がけましょう。
退職後の公的支援制度の活用
退職後には公的な支援制度を活用することで、生活上の不安を軽減することができます。以下では退職後に利用できるいくつかの公的支援制度を紹介します。
傷病手当金
退職後に病気などで働けない状態になった場合、傷病手当金を受けることができます。これは収入の減少を補うための手当です。
失業保険
再就職が難しい場合には失業保険を受給することができます。失業保険は、再就職が見つかるまでの一定期間において収入を得るための制度です。
自立支援医療制度
適応障害の治療や通院が必要な場合、自立支援医療制度を利用することができます。この制度は医療費の自己負担を軽減してくれるため、安心して治療を受けることができます。
就労移行支援
再就職をサポートするためには就労移行支援を利用しましょう。この制度では職業訓練や就職活動のサポートを受けることができます。
障害年金
適応障害により働けない状態が長期化した場合、障害年金を受給することができます。障害年金は病気やケガによる障害を持つ方が支給される制度です。
これらの公的支援制度を利用することで、退職後の生活における収入や医療費に対する不安を軽減することができます。各制度には条件がありますので、詳細な条件や手続き方法については担当機関や自治体にお問い合わせください。
適応障害で退職した後も、公的支援制度を活用して自分の生活をしっかりとサポートしましょう。
休職という選択肢も検討してみる
休職は、退職を避けたい場合や治療に専念したい場合に選択できる制度です。休職には以下のようなメリットがあります。
休職を選択するメリット
1．ゆっくり休養をとり治療に専念できる
2．雇用契約を継続し、手当を受け取ることができる
3．退職の場合と比べて次の人生プランを考え直す必要がない
4．治療に集中できるため、症状の緩和が見込める
休職を選択することで自己の健康とこれからのことを最優先に考えることができます。適応障害の場合は、何より精神的な回復と休息を得ることがステップを踏む上で重要となります。
休職を選択する際には、以下の手続きと注意点に留意しましょう。
休職の手続き手順
1．申請書などを提出し会社に休職の意思を伝える
2．上司や人事部門などの関係者によって承認を受ける
3．承認された場合、従業員と会社の間で休職契約が締結される
4．関係者に休職が通知される
5．上司と話し合い、休職期間や条件を決める
6．休職中は、必要に応じて休職中の手続きや報告を行う
休職を選択することで、体の回復や心のケアに専念することができます。会社との話し合いや手続きには時間がかかることもありますが、自分の体と心を優先し、適切な判断をすることが大切です。
まとめ
今回は「適応障害でも円満退職が可能。メールで上手に退職を伝える方法」について紹介してきました。
しかし本文でもお伝えしましたが、メールで伝えるのが難しく「無断欠勤」を検討している場合は、退職代行の利用を強くおすすめします。
では以下に今回のポイントをまとめますね。
・適応障害での退職申し出はメールも有効
・無断欠勤はリスクが大きすぎるため絶対に避ける
・有給休暇を活用することで即日退職も可能に
・退職後に活用できる公的支援制度をチェック
・休職という選択肢も視野に将来を考える
適応障害は本人のツラさとは裏腹に、なかなか周りからの理解を得られにくいのが現状です。もし会社に行ける状態でなければ、メールや電話を活用して明確な退職の意を伝えるようにしましょう。
なった人にしか分からない適応障害というツラさ。
あなた自身がなるべくツラい思いをしない方法を選ぶことが大切です。
「メールも電話もムリっ！」
という場合は、退職代行に丸投げしましょう。
退職代行は数々の退職の現場を経験してきた、退職のプロがあなたの代わりに動いてくれます。
いま退職代行の浸透が広がり、こうしている間にも多くの方が退職代行に相談をしています。
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よくある質問
Q1. 適応障害による退職は無断欠勤と同じですか？
A1. 適応障害による退職は無断欠勤とは異なります。無断欠勤は会社が休職とみなす場合がありますが、適応障害による退職は退職の意思表示が必要です。
Q2. 退職後に有給休暇を取得できますか？
A2. 退職後には残った有給休暇の使用はできません。退職を考えている場合でも、退職前に有給休暇を活用することをおすすめします。
Q3. 退職の意思を伝える方法はありますか？
A3. 退職の意思を伝える方法は、メール、電話、手紙など様々あります。自分に合った方法を選び、適切な文面を用意しましょう。
Q4. 退職後に利用できる公的支援制度はありますか？
A4. 退職後には傷病手当金、失業保険、自立支援医療制度、就労移行支援、障害年金などの公的支援制度を活用することができます。詳細な条件や手続き方法については、担当機関や自治体にお問い合わせください。
